復職への9のステップと復職してから(2024.5.19更新)

会社員日記

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はじめに

穴から出てくる会社員

会社員人生25年目にして、2023年に初めて過労により休職を余儀なくされました。2か月間仕事から離れ今後の人生についてもゆっくり考え、体調も戻ったので復職を決めました家族4人で生きていくのに給料(標準報酬月額)の3分の2の傷病手当だけでは家計も回らず、2か月間あれば職場環境も自分がいない前提で業務フローができていて、戻っても安全だろうと思い決断しました。

個別の会社、健康保険ごとに細かい手続きは違うと思われますが、大体の流れはどこも一緒と思いますので、わたしの場合を事例にして9のステップにまとめてみました。これから同じように復職を予定されている方の参考にしていただければ幸いです。

「休職するときに初めて知ったこと8選」の記事も、よろしければご参照ください。

復職の9のステップ

主治医からの復職診断書

面談する医者と患者

まずは休職中に通院している病院から、復職診断書をもらいます。わたしが通院した相模原市の住吉クリニックでは、休職・復職どちらも「診断書」で、内容をPC入力で作成し印刷押印したものを自分あてに閉じられた封筒の中に入れて精算時に受け取りました。税別で4,000円。

いつも思いますが、この紙切れ1枚でどうして3,000円も4,000円もするのかするのか実に不思議です。診断書は、その場で書いてもらい即日渡されるのが通常のようです。

職場への連絡

スマホで電話する会社員

自分の上司へ「○月○日付で復職を許可する診断書を病院から受けた」と連絡します。これがいちばん精神的にイヤな手続きでしたが、仕方ありません。私の場合は上司とLINEでつながっているので、LINEメッセージにしました。

人事部への連絡

電話を受ける女性

上司に復職の報告をしてから、人事担当者へも連絡します。本来こちらへは上司から連絡が行くはずですが、わたしの場合は心配だったので、自分で直接人事へも連絡しました。今後の復職の流れについて、休職に入った時と同じように簡単に説明が返信メールで来ました。

職場上司との面談

笑顔の中年上司

1.の上司報告の際に、面談日程を調整します。まずは上司から見ての回復の確認と、いまの職場の状況と復職してからの仕事内容の簡単な説明、今後の希望等のヒアリングがありました。自分の代わりに仕事を回された職場のメンバーのことを考えると不安や申し訳なさもありましたが、とりあえず問題なく仕事は回っているから心配しないで戻ってこいと言われました。真偽は実際に戻ってからでないとわからない、というのが正直な気持ちでした。

産業医との面談

○×を判断する医者

上司面談後、人事部門が産業医のスケジュールを調整して、面談の日程が決まります。わたしの会社の産業医は常駐しておらず、いくつかの会社を兼務しているようです。休職前も長時間労働で面談があった際にスケジュールは1か月先等で設定されました。

上司面談は水曜日に実施しましたが、産業医面談は翌週月曜日に設定されました。復職について最終的に許可を出せるのは産業医となっているので、復職面談は優先的にスケジュールの対応してくれているようです。

産業医面談は、上司と一緒に呼ばれて行われました。まず最初に上司が産業医と10分ほど実施し、入れ替わりでわたしと産業医で40分。休職前の面談で伝えた体調について現在はどうかということで質問を受け、復職に問題なしということで判断をされました。

意外に重視されたのは、通っている病院の薬をきちんと服用しているかという点でした。副作用でかなり眠くなる薬を出されていたので、体調も戻ってきたので自分の判断で量を減らしていることを伝えたところ、主治医の言うとおりに飲んでいないと本来は復職に不合格という判断になるらしいです。今回は体調も客観的に見て問題なしとされ、産業医の判断でOKをもらえました。ここは注意する点かもしれません。


最終的な復職日の調整

卓上カレンダー

産業医面談(6/26)の終了後に「翌日から出社」となる予想をしていたのですが、いったんその場は終了となり、後日人事からの連絡待ちとなりました。

受け入れ側の事情も含めて、本人の希望だけでは出社日は決まらないようです。業務や新しい社員の受け入れ等が重なっていたり中途半端な日にちで来られるよりも、切りよく翌月1日などからのほうが良いのかもしれません。

人事からの連絡を火曜日、水曜日、木曜日と待ち続けても全く来ず。さすがにどうするのか教えてくれと金曜日にこちらから連絡したところ、あっさりと「来週の月曜日から出勤してください」とのこと。この1週間、「明日から仕事かもしれない」という宙ぶらりんな心境で無駄に時間を使ってしまいました。

もう少し人事担当の方も配慮のある対応をいただきたかったというのが、正直なところです。この点については、自分からもっと積極的に確認を進めていれば、最後の1週間をもっと有効に使えたのにと反省しています。

×3週間(○1か月間)のリハビリ勤務開始

復職後1か月間は、リハビリ勤務期間となります。出勤時間はこれまでフレックス制だったとしても固定(9:00-18:00など)で、残業なしが条件となります。


※復職前の産業医面談では「3週間」と言われましたが、あとで人事に再度確認したところ、1か月間の間違いだったとのことです。給与サイクルや人事発令で考えると、確かに1か月間が妥当です。しかしこちらは時給生活のリハビリ勤務になる実ですので、3週間で戻るのと1か月で戻るのでは大きな差が出てきます。人事担当者もあやふやなところがあので、リハビリ勤務を命じられた時に重要な事項としてしっかりと確認しておくべきでした。

1か月間の給料は休職前と結果的に同額ですが時給計算されます。したがって、給与支給は翌月になります。

仮に7月10日復帰で1か月間のリハビリ勤務だとすると、7月25日は給料が出ません。7月に1か月間のリハビリ勤務を終えて8月1日から完全復帰になれば、7月分の時給で計算された給料と8月分の通常の給料が、8月25日に同時に支給されることになります。

7/3(月)はおよそ70日ぶりの出社でしたが、オフィスの皆さんからは暖かく迎えていただき、すごくうれしかったです。ただ、急に休んでしまい仲間には多大な迷惑をかけたのは間違いありません。わたしは2,000円程度の40枚くらいクッキーが入った菓子折りを持参して、所属部署のメンバーを中心にお礼を言って配って回りました。不在の間に新しい人も入ってきていたので、挨拶もかねてこれは役に立ちました。気持ち程度でいいと思うので、初日はこのようなものを持っていくことをオススメします。

この間の生活費は、リハビリ勤務までの傷病手当で対応せねばならず、休業した期間の標準報酬月額の3分の2となるため、ローン支払いなどがあればぎりぎりな額になるでしょう。リハビリ勤務中も、給料が入るタイミングをよく考えて生活費を決めましょう。

完全復職

元気な会社員

リハビリ勤務を通じて、上司から通常の業務(労働基準法の定めの範囲内での残業など)について問題なしと判断されると、給与と勤務体系も休職前の条件に戻り、完全復職となります。逆に本人がリハビリ勤務期間中にまた体調不良を訴えると、再休職ということもあり得ます。

6月末の産業医面談では「復職の判断に影響するので、できるだけ体調に気を付けて会社を休まないようにしてください」と言われたのですが、運の悪いことにリハビリ勤務中3週目にコロナ要請になって5日間の自宅待機を余儀なくされました。わたしの会社はコロナ5類移行後は自宅待機は特別休暇の扱いがなくなり、リハビリ勤務の時給生活中に休むことはその分給料が控除されてしまいます。5日間休めば1か月20日勤務としたら給料が2割減となってしまいます。感染症なので誰のせいでもないのですが、あまりに痛いアクシデントでした。

幸い特別休暇扱いではなくなったものの、リハビリ勤務の判断基準としてはコロナでの休みは除外してもらえたので、1か月間のリハビリ勤務は問題なく終了と産業医の判断をもらえ、8月1日から無事に完全復職となりました。

しかしながら、主治医からの完全復職許可が出ないと会社としても役職と所属を正式に発令することができないようで、すぐに「これからこの部署でこういう仕事をやってもらう」という指示をもらえずその週は過ぎてしまいました。ただ一つだけはっきり言われたのは、「部長職は降りてもらう」ということでした。これはわたし自身が望んだことでもあるので、がっかりする気持ちもありますが甘んじて受け入れる覚悟はありました。

降格人事発令

降格

8月1日から正式復職となりましたが、上司からの宣告通り部長職は降ろされ係長クラスとなりました。基本給は据え置きですが、役職手当が20,000円減りました。さらに10月、復職3か月目の産業医面談の後に上司に呼ばれて降格となりました。9月末に産業医へ今の業務内容が休職前に戻りつつあり今後に不安を感じると話したところ、その報告を受けた上司がわたしの仕事をもっと楽にしてやる代わりに役職下げるという話になり、そのとおりになったのです。11月1日付けで係長の役職も外され一般職へと下がり役職手当5,000円もなくなり、復職5か月目にして休職前よりも月額25,000円(年収300,000円)7のダウンとなりました。

仕事内容は部門全体のマネジメントから、裏方業務となりました。事情を知らない人が見たら「何か不祥事を起こしたのか」と思われるでしょう。しかし、自分はこれで良かったと考えています。月25,000円で体を壊し傷病手当の生活になるのは全く割に合わないですし、休職中は通院で何万円もかかりました。役職手当に見合う負荷だったとは思えません。

当面、会社からは腫物を触るような扱いをされるかもしれませんが、これで人間らしい生活に戻れたと感じています。

減給、異動

降格

復職からおよそ1年後の2024年5月、別の営業部門へ異動となりました。3月に打診されたときは「この職場にお前の人件費で居場所はない」と言われ。悔しかったです。過重労働で会社に殺されかけ逃げるように休職しましたが、結局元の場所にいさせてもらうことができず畑違いの営業部門への異動ということで、あからさまに会社から鼻つまみ扱いを受けたという気持ちでいっぱいです。

復職した年度の査定も、減給となりました。会社には、仕事で体を壊した従業員への思いやりは一切ないのだと改めて感じました。でもそれはわたしに限ったことではなく、ほかの多くの会社でも同じようなものでしょう。

傷病手当の申請

傷病手当

傷病手当は、休職している会社が所属している健康保険組合へ人事部経由で申請します。

傷病手当申請の流れ

  1. 会社の人事部から傷病手当申請書を受け取る
  2. 通院している病院へ申請書を提出し、休職した期間を記入して押印をもらう
  3. 人事部経由で会社が所属している健康保険組合へ提出
  4. 健康保険組合が申請書受領後、1~2か月後に手当金が指定の銀行口座へ振り込まれる

傷病手当金は、給与明細に載っている標準報酬月額の3分の2となっています。前年度の賞与を含む年収をもとにした月割りの支給額となっていますので、単純な月収の3分の2ではない点に注意が必要です。

休んだ実績をもとに計算して申請するため、休職して最初の2~3か月間は無収入になる可能性が高いです。十分な貯金があればよいのですが、休職は予定して取るものではありません。わたしも貯金が底をつき、生命保険を解約する事態に陥りました。このようなリスクを踏まえ、日ごろから備えておく生活防衛資金は生活費の3か月以上が望ましいです。

わたしが通院した病院では、傷病手当申請書作成は診断書発行のように4,000円の料金はかかりませんでした。病院による違いはあると思われますが、会社が発行した書類に記載するだけなので高額な手数料はかからないでしょう。


退職を検討するなら

退職コンシェルジュ

休職することに合わせて、別の仕事を考えるという方もいらっしゃると思います。社会保険制度を最大限活用し、療養しながら違う道を考えることも一つの選択肢です。社会保険料を払ってきた権利を行使することは、決して恥ずかしいことではありません。

退職してしばらく療養の時間を取りたいと考えている方には、面倒な社会保険給付申請をサポートしてもらえる「退職コンシェルジュ」の社会保険給付金サポートがおススメです。条件を満たせば、退職後も傷病手当(標準報酬月額の3分の2)を最大28か月間受給することも可能です。無料相談で給付の可能性を調べてもらうこともできるので、検討してみるのもよいでしょう。

まとめ

会社員のグッドサイン

現場で働いていた部長クラスが仕事を投げて数か月間不在にして、何もなかったこととして復職することは難しいかもしれません。休職に至ったことの事情は当然ありますが、残された職場の人たちから見れば「仕事を押し付けて休んだ」と思われてしまっても現実的に仕方のないことと思います。わたしの場合は、その中でも本当に自分を心配してくれていた仲間もたくさんいたので、早く戻ることをそれほど抵抗なく決断できました。

人生で2度とないであろう社会人としての2か月間の休職は、多くの学びがありました。代わりに仕事を受けて待っていてくれた仲間に恩返しするためにも、早く元の生活に戻りたいと考えています。

正式に降格人事を言い渡されましたが、「たとえ周囲が自分を見てどう考えようとも、家族や両親それに会社の中にも本当に自分のことを理解してくれる仲間がいるので、その人たちにさえ理解してもらえればそれだけで充分じゃないか」と思うようにしています。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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